[視点]国内出版物の売上はさらに減少〜昨年比マイナス4.8%

2015年1月12日 / ニュース, ニュースキュレーション

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 年末のNHKニュースで、2014年の出版物の売上が大幅減になったことが報じられた。出版科学研究所が毎年年初に発表する調査結果を一足先にNHKが報じているというものだ。この調査結果は出版市況を表すものとして、長く参照されてきているものであるだけに、業界内の注目度も高く、落胆して年を越した方も多いのではないか。

 今回のNHKの報道によれば、2014年の国内出版物(書籍と雑誌)の売上は1兆6,000億円で、前年比で800億円の減少となり、1997年に出版市場がマイナス成長に向かって以来、過去最大の落ち込みだという。特に、書籍は対前年で300億円の減少となる7,500億円、雑誌は500億円の減少となる8,500億円になるという。原因として、出版科学研究所は2014年春の消費税増税を挙げているが、果たしてそれが本当に主要因なのだろうか。労働人口の減少、電子書籍や電子雑誌の市場拡大、デジタル機器との可処分時間の奪い合いといった要素はどのように考えるべきだろうか。詳細な発表とともに、どのような考察がされているのかに注目しておきたい。

 なお、この出版科学研究所の調査結界には電子書籍や電子雑誌は含まれていない。電子書籍や電子雑誌は増加傾向にあるので、それらを足し合わせると、ある意味では順調に電子化へ移行しているともいえるのかもしれない。しかし、電子書籍で成長している大きな分野はコミックであり、コミックを書籍として推計するか、雑誌として推計するかによって、その考察結果もさらに異なる可能性がある。

ニュースソース

  • 出版物売り上げ大幅減 消費増税が影響か[NHK

 編集部

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